『島根保険医協会報』の新春特別寄稿を地域包括ケア教育研究センターの赤井講師が執筆しました。
　コロナ禍で私たちの生活は、マスク着用、手指消毒、３密の回避など様々な行動変容が求められ今に続いています。当センターの赤井講師は、人々がどのような考えに基づき意思決定するのかなどを扱う「行動経済学」の見地から、減塩など患者の行動変容を促すための情報の伝え方と成果の関係について研究をしています。
　新春特別寄稿では、医師・歯科医師の日常診療での療養指導や治療への誘導など、患者に行動変容を促す場面で役立つ「行動経済学」の視点について解説しました。

『島根保険医協会報』令和４年１月５日発行（第564号）
「行動経済学の視点を医療に活かす：健康につながる行動そっと後押しする仕組み」

【お問い合わせ】
赤井研樹
島根大学地域包括ケア教育研究センター講師
akai[ ]med.shimane-u.ac.jp
※[ ]は@を記載してください
〒693-8501 島根県出雲市塩冶町89-1 島根大学医学部第二研究棟1階出雲感覚行動経済実験室